データエンジニアのAI浸透度

50% AI浸透度

データエンジニアは、現時点でAIが業務の多くに関与できる職種です。ただし「AIに奪われる」のではなく、AIを使いこなす側に回れるかが分かれ目になります。

AIはどこまで浸透しているか

データエンジニアの業務全体のうち、実際にAIが使われている割合です。

AI 50%
人間 50%

業務の50%でAIが活用されていますが、残り50%は人間ならではの対応が求められています。

業務ごとのAI浸透度

データエンジニアの業務を、情報処理面でのAI浸透度で分類しました。身体作業や対面業務の実行は含みません。

16
AIが担う業務
21
人間が担う業務

AIが担う業務 浸透度 50%以上

98% プログラムやデータベースをテストし、エラー修正と必要な変更を行う
人間主導
92% データベース性能向上のためDBMSソフトウェアのアップグレードを計画・実施する
AI+人間
89% 既存のデータベースやDBMSを修正するか、プログラマー・アナリストに変更を指示する
AI+人間
89% 標準的な表記法を用いてデータベーススキーマを文書化し共有する
AI+人間
88% アプリケーション用の手順書・プロシージャコード・クエリを開発・保守する
AI+人間
86% データベースの各セグメントについてユーザーとアクセス権限を設定する
AI+人間
83% アプリケーション・メタデータテーブル・ビュー等のデータモデルを設計する
AI+人間
83% データベースアーキテクチャを設計・文書化する
AI+人間
82% インターフェース・データ転送機構・一時テーブル・パーティション・関数インデックスなどのデータベースアプリケーションを設計する
AI+人間
82% マニュアルや計算ツールを用いてデータベースパラメータの最適値を設定・算出する
人間主導
79% データベース開発標準を策定し、遵守を徹底する。
人間主導
77% システムアーキテクト・ソフトウェアアーキテクト・設計アナリスト等と連携し、業務要件を把握する
人間主導
74% 業務要件に対応するデータベースのアーキテクチャ戦略をモデリング・設計・実装の各段階で策定する
人間主導
74% データベースの性能・セキュリティ・信頼性などの技術機能を実演する
人間主導
74% 若手スタッフや顧客への技術サポートを行う
人間主導
73% データベース性能向上のためのハードウェア・ソフトウェア技術を評価・推奨する
人間主導

人間が担っている業務 浸透度 50%未満

コンピュータ内の情報を不正アクセスや損傷から保護するセキュリティ対策を計画・実施する
データベースの論理・物理記述を作成・コーディングし、管理システムへの識別子指定や他者への指示を行う
ソフトウェアの利用・調達基準および情報保護ガイドラインを策定する
データベース管理システムのマニュアルに基づきデータベースを変更する
データディクショナリに定義された社内データ定義を改訂する
ユーザーを指導し、質問に回答する
プログラマが作成したワークフロー図を確認し、レコード更新等の処理内容を把握する
新データベース導入等のシステム改修の計画・承認・施工監督・テストを行う
データベースシステムの業界動向を調査・評価し、経営層への助言に活用する
手順に従いデータ要素とその利用方法を記述するデータモデルを作成する
データベース性能の監視および本番データベース作成用のコードを選択・入力する 補助
データベースアプリケーションやシステムの変更をテストする
拡張性・セキュリティ・性能・信頼性を確保したビジネスアプリケーション向けデータベースを設計する
データベースクラスタ、バックアップ、リカバリプロセスを構築する
バックアップ時のダウンタイムを解消する負荷分散プロセスを構築する
データベース開発基準からの逸脱を特定し是正する
所定の手順・ツールを用いてデータ要素とその用途を定義するデータモデルを作成する
異なる製品を連携させるための統合手法を開発する
データベースユーザーの要件を確認し、プロジェクトの所要時間とコストを見積もる
プロジェクトチームの一員としてデータベース開発を調整し、プロジェクトの範囲と制約を決定する
データベースの論理・物理設計記述を作成・コーディングし、管理システムへの識別子を指定する
AIの使われ方: AI直接指示 やり取り改善 フィードバック 学習 検証
この分析の見方

各業務のAI浸透度はAnthropic Economic Indexの実測データに基づきます。

※ AI浸透度は業務の情報処理・判断面への浸透を測定しています。身体作業や対面対応など物理的な実行はAIでは代替できないため、浸透度が高くても人間の作業が不要になるわけではありません。

AIが担う業務
情報処理面でAIが50%以上浸透している業務。ただし身体作業を伴う場合、実行は引き続き人間が担います。
人間が担っている業務
AI浸透度が50%未満の業務。対面対応・信頼関係・判断力など人間ならではの強みが求められるか、AI技術がまだ追いついていない領域です。

カラーバーは業務ごとの「AIの使われ方」を示します:

AI直接指示(赤系)
AIに直接タスクを指示する自動化的な利用。この割合が高いほど、AIが主導的に業務を行っています。
やり取り改善(青系)
人間とAIが対話しながら成果を改善していく協働型の利用。
フィードバック(紫系)
AIの出力に対して人間がフィードバックを返す利用パターン。
学習(緑系)
AIを通じて知識やスキルを習得する目的の利用。
検証(黄系)
AIの出力を人間が確認・検証する利用。

なぜAIが入り込めないのか

🧑 AIの浸透を阻む「人間の強み」

50%の業務がAIに浸透していない理由は、以下の人間ならではの要素です。

AIにできない 対面対応

高い対面でのやりとりが求められる仕事

この仕事では他者とのかかわり、対面での議論といった場面があり、AIだけでは対応が難しい領域です。

求められる力: 傾聴力、説明力

具体的な業務: 「社内Webアプリを開発し、従業員に説明する。」

AIは補助まで 責任判断

ある程度求められる責任を伴う判断が求められる

この仕事では結果・成果への責任、意思決定の自由、ミスの影響度、意思決定と問題解決を行うといった場面があり、AIだけでは対応が難しい領域です。

求められる力: 合理的な意思決定

具体的な業務: 「プロジェクトの進捗を管理する。」

AIが追いつきつつある領域

ただし以下の領域は、今後のAI進化でギャップが縮まる可能性があります。

変化の兆し 曖昧な判断

正解のない状況での判断力が求められる

この仕事では意思決定の自由、優先順位や目標の自己設定、意思決定と問題解決を行うといった場面があり、AIだけでは対応が難しい領域です。

具体的な業務: 「データの加工、整理の方法について検討する。」「どのような情報基盤にするか検討する。」「どのクラウドサービスを使うか検討する。」

変化の兆し 関連資格・学歴

高い学歴が求められる傾向がある

業界で変わるAIの影響

同じデータエンジニアでも、働く業界によってAIの影響度は異なります。デジタル化が進んだ業界ほど、AIとの接点が多くなります。

情報通信業
AI化 50% 潜在 +34%
金融・保険業
AI化 50% 潜在 +34%
製造業
AI化 50% 潜在 +25%
卸売業
AI化 50% 潜在 +25%
すでにAI化 AI活用で伸びる 組織のAI導入で恩恵 人間のみ
この分析の見方
すでにAI化
AIが直接代行している業務の割合。どの業界でも共通です。
AI活用で伸びる
AIツールを使いこなすことで生産性を上げられる領域。個人のスキルと業界のIT環境に左右されます。
組織のAI導入で恩恵
会社がAIシステムを導入することで、自然と恩恵を受けられる領域。
人間のみ
身体作業・対面・感情など、現在のAI技術では対応できない領域。

近い職種のAI浸透度

データエンジニアとキャリアが近い職種を、AI浸透度の違いで比較できます。

よくある質問

データエンジニアはAIに代替される?

データエンジニアのAI浸透度は50%です。対面対応など、人間にしかできない要素が1件あり、完全なAI代替は困難です。

データエンジニアでAIはどう活用される?

業種により異なりますが、AI総合活用度は84%です。すでにAI化されている部分が50%、AI活用で伸ばせる部分が22%、組織のAI導入で恩恵を受ける部分が12%です。

データエンジニアの将来性は?

データエンジニアには対面対応など人間にしかできない要素があり、完全なAI代替は困難です。ただし業界によってAIの影響度は異なります。

データエンジニアはAI時代に転職すべき?

データエンジニアはAI浸透度は50%と高めですが、AIを活用する側に回ることで価値を高められます。キャリアが近い職種にはセキュリティエキスパート(脆弱性診断)・セキュリティエキスパート(デジタルフォレンジック)などがあり、AI浸透度が異なる選択肢もあります。

データエンジニアで生成AIをどう活用できる?

データエンジニアでは16件の業務でAIが活用されています。主な活用領域はプログラムやデータベースをテストし、エラー修正と必要な変更を行う、データベース性能向上のためDBMSソフトウェアのアップグレードを計画・実施する、既存のデータベースやDBMSを修正するか、プログラマー・アナリストに変更を指示するなどです。

AI浸透度はAnthropicのAnthropic Economic Index (AEI)の観測値(CC-BY)に基づく。業種別分析は独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)作成「職業情報データベース」のデータを加工して算出。JILPTおよびAnthropicの見解ではありません。分析方法の詳細