ファンドマネージャーの将来性 — AIに奪われる業務・残る業務

この仕事に就くために、特に学歴や資格は必要とされないが、実態としては、大学等の経済学部や商学部卒業者が多く、理系の学生の採用もある。 ファンドマネージャー職に就きたい場合、基本的には運用会社として独立している投資信託会社や投資顧問会社、信託銀行、保険会社などが就職先となるが、運用会社が最初からファンドマネージャーとして新卒募集する例は多くはなく、アナリストのアシスタントとしてキャリアをスタートし、アナリストを経てファンドマネージャーに移行するのが一般的とされる。特に、外資系運用会社では新卒の採用はほとんどなく、日系運用会社で実績を出している者を中途採用するのが一般的とされる。 既存のファンドを参考にしながらファンドを自分で設計し、概ね独力で運用できるレベルになるには2年程度かかると言われ、このレベルはジュニアファンドマネージャーと呼ばれる。これに対して、自分固有のファンドを持ち、顧客への説明・勧誘まで全責任をもって行動するレベルになるとシニアファンドマネージャーと呼ばれる。シニアレベルになるには10年以上の経験が必要とされ、30代半ばから40代がファンドマネージャーの中核的な年齢層と言える。基本的に他社に移っても同じように仕事ができる専門職種であることから、潜在的な転職需要の多い職業である。転職はジュニアクラスが多く、転職の動機としては、より高い報酬や権限を求めてのケースや、運用会社の投資方針や投資スタイルの違いによるケースもある。 関連資格として、民間の「日本証券アナリスト協会認定アナリスト（CMA）」があり、ファンドマネージャーはほぼ全員が有している。事実上必須の資格となっており、就職後、若手社員のうちに取得することが望ましいとされている。 投資のセンスがまず求められるが、調査・分析能力、アナリストの分析を的確に理解する能力、投資先企業や得意先とのコミュニケーション能力、計画策定能力、顧客への説明能力も欠くことはできない。加えて、チームで業務に当たるのが基本であることから、協調性と統率力が求められる。海外の情勢もフォローするため語学力も必須である。さらに、大きな資金を動かすことからメンタル面での強靭さが必要である。