探偵の将来性 — AIに奪われる業務・残る業務

入職にあたって、高卒程度の学歴があれば特に資格は必要ない。新卒よりも中途採用が多い。縁故のほか求人情報サイトも利用されている。 入職後の研修は探偵業者によって異なるが、探偵業法では探偵業者はその従業員などに対して探偵業務を適正に実施させるため必要な教育を行わなければならないとされており、探偵業法、刑法、個人情報保護法等の法律や適正な探偵業務の実施方法等について、社内での教育プログラムを実施したり、関連団体が開催する勉強会に従業員などを参加させる例もある。このほか実地調査の仕方については主にOJTで学ぶことができる。探偵としての経験を重ねて、自ら探偵業を開業したり、他の探偵業者に転職する人もいる。 実地調査で自動車やバイクを運転する機会があるので、普通自動車免許や自動二輪車免許があることが望ましい。ビデオカメラ等の電子機器に関する最新知識を持ち、これらを的確に使いこなす能力があれば、実地調査での情報収集に役立つ。また、自らの調査方法が違法でないかを判断するための法律知識も必要である。報告書を作成するために文章力と一般的なパソコン技術も必要である。 このほか、業務上知り得た秘密の保持が重要であることから口が堅いこと、長時間の尾行や張込みに対応するための忍耐力や体力、情報収集の機会を逃さないための集中力と機敏さ、また、突発的な出来事や想定外の事態にも冷静に対応できることが求められる。