海上自衛官の将来性 — AIに奪われる業務・残る業務

中学、高校、大学などを卒業し、自衛官の採用試験に合格する必要がある。 採用種目は、大卒者又は院卒者の場合、「一般幹部候補生」を選択できる。それ以外にも、18歳以上33歳未満の者であれば「一般曹候補生」や「自衛官候補生」、１８歳以上２３歳未満の者であれば、パイロットなどを専門に養成する「航空学生」の試験を受け海上自衛官を目指すことができる。 また防衛大学校や防衛医科大学校医学科及び看護学科から海上自衛官を目指すことも可能である。 このほか、大学の理学部、工学部の3・4年次又は大学院修士課程に在学している者を対象とする「貸費学生」制度がある。これは、卒業後、専攻した学術を活かして引き続き自衛隊に勤務する意思を持つ者に対し防衛省より学資金が貸与されるものである。また、18歳以上で国家免許資格等を有する者（資格により53歳未満～55歳未満の者）が応募できる「予備自衛官補（技能）」がある。 なお、受験資格には学歴や免許、年齢のほか、身体条件もある。入職後は、各入職経路や選択した種目によって異なるが、様々な教育を数か月～数年間受けた後、各部隊に勤務する。 自衛官の業務は多岐にわたり、各種のスキルや資格を必要とするものが多いが、必要な知識、技能のほとんどは、自衛隊内の教育機関で習得することができる。試験・講習等を通じて外部でも通用する各種の資格（運転、操縦、通信、危険物取扱、医療、ＩＴ等）も取得できる。 活動の特性上、集団で活動することが多い。部隊として連携し、組織的に行動することが求められる。連帯感や忍耐力、国を守るという責任感も大切である。