雑誌編集者の将来性 — AIに奪われる業務・残る業務

入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされない。大学や専門学校を卒業した後に、出版社や編集プロダクションに就職するのが一般的である。大学にはマスコミ学科、新聞学科など、編集者に関連する学部・学科もあるが、採用試験では特に学部や専攻は問われないことが多い。 大手の出版社には編集者を希望する学生が多数応募するため、競争率が高い。また、大手出版社の場合は幅広いジャンルの雑誌を扱っているため、就職後に希望する雑誌の編集者になれるかどうかはわからない。出版社によっては、数年ごとに異なるジャンルの雑誌の編集を経験させる方針のところもある。中小の出版社の場合は、発行している雑誌が特定されていたり、雑誌ごとに編集者を募集したりすることもあるため、比較的長い期間にわたって希望するジャンルの雑誌の編集を続けられる場合が多い。 雑誌編集者には、企画を立てられるセンスや外部の協力スタッフと仕事をスムーズに進めるためのコミュニケーション能力などが求められる。また日本語による高い表現能力が必要である。 中途採用で雑誌別に採用が行われる場合、学校で専攻した学科よりもその雑誌がカバーするジャンルの知識や教養が重視される。また、出版社や編集プロダクションで編集の経験を積んだ、即戦力となる人材であることが期待される。専門的な雑誌の場合、コンピュータ技術者がIT関連の雑誌編集者に転職するなど、その分野の実務経験のある者が中途採用されるケースもある。