障害者福祉施設指導専門員（生活支援員の将来性 — AIに奪われる業務・残る業務

入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされないが、専門的な知識や技術が求められる職業だけに、新卒で福祉施設に入職するのは、社会福祉系の学部がある大学・短大や福祉系の専門学校の卒業生が多い。公営の施設の場合は、地方公務員の試験に合格することが前提となる。 この職業に就くには、何よりもまず障害者の人権、人間としての尊厳を重んじること、そして愛情と共感をもって利用者に接し、穏やかな態度で仕事に臨むことが求められる。障害者のなかには、自分の意思を伝えるのが苦手な人もいるので、相手の気持ちに寄り添い、何を求めているのかをしっかりと理解するコミュニケーション能力も必要である。利用者との信頼関係を築き、利用者が自立に向かう過程に立ち会えたり、自分なりの創意工夫が成果に結びつくことに「働きがい」を感じている人が多い。 人手不足が続いている職業であり、欠員補充など中途採用の募集は常に行われており、入職の機会は多い。かつては即戦力として、経験者を求める傾向が強かったが、最近では多彩な社会経験をもつ人材の入職が増えつつある。全体的な傾向として、新卒者よりも中途入職者の方が多い。 なお、就職の際には、国家資格である社会福祉士や精神保健福祉士などの資格を取得していると有利である。施設によっては、こうした資格を保有していることを入職の要件としているところもある。 入職後は、新卒や異業種からの中途入職者は、OJTや必要に応じて地方自治体などが主催する講習会で知識と経験を積むことで仕事を覚えていく。ただ、様々な事態にも対応できるようになるには、その後もさらなる研鑽を積んでいくことが求められる。